朝日新聞の黄昏

朝日新聞の廃刊が現実味を帯びてきたように思う。

この新聞（配下のTV朝日も含め）は日本に対する破壊工作をやりたい放題やらかしてきた。

マスゴミ、言論界、そして政治家までもこの新聞社の横暴を止めることはできず逆に媚びてきた。

「日本擁護論」（日本国内でこんな言葉自体がナンセンスだが）を語る政治家が現れると、たちどころに海外へのご注進と新聞紙面、配下のTV局を使って制裁を加え、殆どのケースで辞職に追い込んできた。
改めて言うが、正にやりたい放題だった訳だ。

ところがここにきて世の中の風向きが変わったのは、やはりネットの台頭により情報を独占し操ってきたことが、もはや通用しなくなってきたためなのと、根本的に朝日の方向性が日本国民に敵対してきたことのつけではないかと思う。
ただマスゴミは圧倒的に反日なので、そんな世の中で反日＝間違いという当然の考えをネットでの名もなき国民の発信により皆が共有したことが、最終的に朝日を追い詰めていったのだと思う。

さて朝日新聞は今後どうなるのか？
個人的には一刻も早くつぶれてほしいところだが、しばらくは中韓の支援、そして最大の黒幕のアメリカが陰に日向にバックアップするだろうから、しばらくは悪あがきを続けると思う。
しかし日本国民を徹底的なまでに敵に回してしまった新聞が生き残っていけるだろうか？
おそらく早々に経営的に行き詰るのではないだろうか。
まず販売店が持たなくなるのと、部数の落ち込みが相乗効果を招き体力が落ちてくる。
そしてそのあたりでやっとこさ自民党あたりが動き出してくる。
そのあたりが企業として生き残れるかのターニングポイントとなるのではないかと思う。

だが我々被害者の国民としてはそんな悠長なことは言っているわけにはいかない。

早々に、
・朝日経営陣の国会での招致
・河野元官房長官、石原副官房長官の国会での証人喚問
・強制性などというまやかしに騙されず全世界への正しい情報の発信
・米軍慰安婦問題の全世界への発信
以上を早急かつ同時に行うべきと思う。
当然だが後の2つは朝日が全社員、全会社資産を投じて行うべきことである。